副業ライターゆうき 
精神疾患が理由で退職や転職を経験すると、「次の職場ではどう見られるのだろう」と不安になりますよね。
面接で正直に話すべきか。
それとも、触れないほうが無難なのか。
考えれば考えるほど、答えがわからなくなってしまう方も多いと思います。
先に結論からお伝えします。
精神疾患そのものよりも、採用側が見ているのは「今の状態」と「自己理解の深さ」です。
つまり、不利になるかどうかは「病名」では決まりません。
この記事では、採用側の現実的な視点をもとに、精神疾患での退職・転職がどう見られやすいのか、そして評価を下げないためにできることを、やさしく整理していきます。
採用側は「精神疾患＝NG」と考えているのか
まず、多くの人が誤解しやすいポイントからお伝えします。
採用担当者の多くは、「精神疾患がある＝即不採用」とは考えていません。
実際の現場では、
・うつを経験した人
・適応障害で休職歴がある人
・通院しながら働いている人
こうした方が、すでに多く働いています。
企業側も、メンタルの不調が誰にでも起こりうることは理解しています。
だからこそ、病名そのものよりも「この人は安定して働けそうか」を見ています。
採用側が本音で気にしている3つのポイント
では、具体的にどこを見ているのでしょうか。
① 現在の体調と安定性
一番重視されるのは「今どうなのか」です。
過去に不調があったことよりも、現在は安定しているかが重要です。
・通院は継続しているか
・服薬や生活リズムは整っているか
・再発の兆しに自分で気づけるか
こうした点が整理されていると、安心感につながります。
② 自分の特性を理解できているか
採用側が不安に感じるのは、「何がつらかったのか本人も分かっていない」状態です。
一方で、
「◯◯な環境が続くと調子を崩しやすい」
「△△な働き方なら安定する」
このように説明できる人は、自己管理ができる人だと評価されやすくなります。
③ 業務への影響を現実的に考えられているか
「配慮してください」だけでは、採用側は判断できません。
・どんな業務なら問題ないのか
・どんな業務は難しいのか
・代替案はあるのか
ここまで考えられていると、「一緒に働くイメージ」が持ちやすくなります。
不利になりやすい伝え方の特徴
同じ経験をしていても、伝え方次第で印象は大きく変わります。
不利になりやすいのは、次のようなケースです。
・症状のつらさだけを強調してしまう
・「配慮してもらわないと無理」という言い方になる
・過去の職場や人のせいに終始してしまう
これでは、採用側は「再発したらどうなるのか」が見えず、不安を感じてしまいます。
評価が下がらない、むしろ信頼される伝え方
ポイントは、「過去 → 現在 → 未来」の流れです。
たとえば、
・過去：どんな状況で不調になったのか
・現在：今はどう回復しているのか
・未来：同じ状況を避けるために何をしているか
この3点がつながっていれば、採用側は前向きに受け止めやすくなります。
「経験を通じて学んだことがある人」という印象になるからです。
そもそも精神疾患のことは必ず伝えるべき？
ここも悩みやすいポイントですよね。
結論としては、必ずしも全員が伝える必要はありません。
・業務に支障がない
・特別な配慮が不要
・すでに安定して長期間働けている
こうした場合、無理に話す義務はありません。
一方で、配慮が必要な場合や、働き方に制限がある場合は、入社後のミスマッチを防ぐためにも、伝えたほうが安全です。
「隠すか、話すか」で悩んだときの考え方
迷ったときは、次の視点で考えてみてください。
「この会社で、安心して長く働くために必要かどうか」
採用されることがゴールではありません。
入社後に自分をすり減らさないことのほうが、ずっと大切です。
まとめ
精神疾患での退職や転職は、決して珍しいものではありません。
不利になるかどうかを決めるのは、病名ではなく、自己理解と伝え方です。
過去をなかったことにしなくていい。
でも、過去に縛られ続ける必要もありません。
次のステップとして、
「自分はどんな環境なら安定して働けるのか」
これを一度、紙に書き出してみてください。
それが、あなたを守る転職につながっていきます。